『次はこうなる 2023年』（市岡繁男 著）
2023年1月発刊
本書の概要
・本書は2023年に金融危機がくると基本として予測をしている（2024年10月の時点はきていないので大半がハズレ）
・インフレ、金利高がこれから続く
・あとは週刊エコノミスト誌、JBpressのコラムのまとめ
・『2023年の大胆予測』
本書は最初に2023年の大胆予測をしている
それらを箇条書きにするとこうなる
①ウクライナ危機は激化、イランとイスラエルの緊張が高まる
そして、欧州を震源とする金融危機が起こる
②債券は暴落
③株式も暴落するが、インフレヘッジとして見直される
④ウクライナ危機によりドル高になり円安になる、ユーロとポンドは大きく落ち込む
⑤農産物、貴金属が値上がりし不動産は全体的に値下げするが一部は値上がりをする。
上記が本書のキモとされるが2023年には金融危機はきていない
・次の危機はインフレ型危機？
1990年代の日本のバブル崩壊では
この時に債券を買ったところが勝ち組となった
理由は機関投資家である生命保険会社のポートフォリオに
債券は少なかったかららしい
現在は逆で株式の比率が低くなっているので
次は株を買うべきというらしいがほんとかな？
・80年周期で2020年代は大波乱が起きる
本書では80年サイクルで2030年までは
幕末に匹敵するほどの大波乱があると予測をしている
そのきっかけは原油価格上昇らしい
イランが核開発を進めていて、それを良く思わないイスラエルとの緊張が高まることが理由だとされるがここらへんは現在当てはまっていると思う
日本でもコメの価格が上昇してくると騒乱が起きるらしい
・ウクライナ侵攻のロシアは手ごわい
ロシアはエネルギー、食糧などの一次産業を押さえているので
経済制裁などにとても強いという
そして、ウクライナを支援する欧米は
金利上昇、インフレが弱点になっているという
・アメリカも中国も衰退？
アメリカはコロナで平均寿命が下がった
中国もバブルが民間債務比率を見ると日本のバブル崩壊に酷似しているらしい
そして、中国はいろいろな要素が絡まって
人口減少が進んでいて2024～2027年あたりが最後の輝きとなるらしい
しかも中国は一対一路で参加した国家が債務危機になっていることで
その対応に追われており、外貨準備も十分ではない
だから、中国が軍事侵攻をする余裕もないらしい
・日本は悲しいくらいに衰退している・・・
日本は人口減少でエネルギー消費量が減少
総投資が減少しているが、なかでも公共投資は25年前と比べると相当減っている
ここ10年くらいではGDPはドル換算でかなり減っている
アベノミクスとはなんだったのか？
日米の労働生産性を同じとすればでは一ドル65円が適正らしい
日本人の修正可処分所得（消費税を加味した所得）は右肩下がり、
さらに2013年からは収入が増えたように見えるが働き手が増えたからと言う
つまり、専業主婦、高齢者が働き手になってきたという
女性の働き手が増えて
「魚より肉の消費量が増えた」という着眼点はユニーク
・ほかにもユニークな着眼点が多い
金利のサイクルは60年として
あと20年くらい（2041年まで）は金利高の状況が続くということや
７年ごとに経済危機が起きるジンクス（2022年は外れた）
ハイテク株とエネルギー株の天底一致などユニークな視点が多いが
どこまで適切なのかわからない
【まとめ】面白いがコラムが細切れでまとまりがない
本書は着眼点などがおもしろいが
過去のコラムをまとめているのでわかりにくいところが多い
一番はキモとなる金融危機が来ていないのが問題
